健康

「アオサが新型コロナウイルス増殖抑制効果あり」中部大学がデマを認めて記事削除か?

アオサ

アオサは新型コロナ増殖抑制に効果期待できる?

先月、「アオサ」に新型コロナウイルスの増殖を抑制する効果に期待できると中部大学が発表し、ネットで話題になりました。

それがこちらの内容です。

海藻のアオサにヒトコロナウイルスの抗体を増やす効果があることが、中部大学生命健康科学部の河原敏男教授、中部大学大学院工学研究科の林京子客員教授、化学薬品メーカー・江南化工、海藻の健康効果を研究するラムナン研究所の共同研究で分かった。

研究グループは新型肺炎を引き起こしている新型コロナウイルスにも効果があるのではと期待している。

出典:大学ジャーナル

 

 

「身近な食べ物からコロナウイルスを予防できる」ということで、ネットでは瞬く間に広まり、スーパーからアオサが売り切れになったり、高額転売されるようにまで…。

 

ですが、トイレットペーパーが今後品薄になるといったデマ情報により、トイレットペーパーが店から無くなったように、

「アオサもデマなのでは?」

と疑問を持つネットユーザーも多くいます。

 

一体なぜ、アオサには新型コロナウイルス増殖抑制の効果がないと騒がれているのでしょうか?

また、ネットの意見に対して、研究結果を発表した中部大学は、どのような反応を見せているのでしょうか?

「アオサに効果はない!」ネット民が言い切るわけ

アオサが新型コロナウイルスに効果があるという情報を見て、アオサをスーパーに買いに行く人も多くいますが、

「アオサに新型コロナウイルス増殖抑制の効果があるというのはデマ」とするネットユーザーの意見も多くあります。

 

何か具体的な理由があるのでしょうか?

https://twitter.com/Ortho_FL/status/1231885722388324352

このように、様々な否定理由が挙げられていますね。

否定意見をみてみると、研究側はアオサ成分のサプリ販売業者であり、動物実験では、新型コロナウイルスではなくインフルエンザのマウスを使用しているだけなので、コロナウイルスとはまったく関係ないのでは?

 

他にも、「まいたけのノロウイルス感染症の抑制に期待」「納豆のマウスノロウイルス抑制効果」など、他の食品でも似たような発表をしていることから、

「サプリのPR?」

「アオサはデマなのではないか?」

と疑われているのです。

 

実際の共同研究の発表でも、新型コロナウイルスによるマウス実験の発表はしていないことが分かっています、

研究グループはエンベロープとRNAを持つA型インフルエンザウイルスをマウスに感染させ、アオサに含まれるラムナン硫酸の効果を調べた。

その結果、3日後にウイルス量が半減し、抗体量が何も与えないマウスに比べて7日で約1.5倍、14日で約2.3倍になったことが分かった。

出典:大学ジャーナル

中部大学が研究結果を取り下げ。デマを認めた?原因は?

大学が2月20日に、公式サイト上でリリースとして掲載した「海藻の「あおさ」にヒトコロナウイルス増殖抑制効果を確認 ─新型コロナウイルスでの効果にも期待─」について、2月25日に公式サイトから削除しています。

https://twitter.com/40549YBYZSqdxCw/status/1232987386801352706

「アオサ、大量購入したのに!!」という方もいるようです。

 

中部大学広報部によると、「リリース記載の内容について事前確認の上で発表を行ったが、リリースの内容と異なった解釈をされているケースが見受けられ、一旦掲載を取りやめた」とのこと。

 

リリース内容では、「アオサに含まれるラムナン硫酸によるヒトコロナウイルスを含む、各種ウイルスの増殖抑制に効果が確認されたことを踏まえ、新型コロナウイルスへの効果を期待したい」としていましたが、

インターネットなどでは「新型コロナウイルスに対する効果が確認された」という誤解が広く拡散しため、削除せざるを得なかったようです。

「アオサ騒動」の犯人は?

ネット

今回の「アオサ騒動」ですが、トイレットペーパーのデマ情報のように、またもやネットが大げさに情報を取り入れてしまったことが原因かも知れません。

 

具体的な治療法が分かっていないこと、若者は重症化せずとも年配の家族にうつしてしまったら取り返しのつかない事態になってしまうかもしれない恐怖などから、

新型コロナウイルスに関する情報が更新される度にパニック状態になるわたしたち。

 

デマ情報も多く、混乱するのは当然かもしれません。

信頼できる情報発信サイトやテレビの情報を確認し、SNSやネットの最新情報ばかりに目を向けるのは辞めた方がいいのかも知れません。

 

政府が詳しい情報開示をしてくれるのが一番ですが。