『モラハラ社員』は、企業や組織にとってはリスクとなります。
モラハラ社員を放っておくと、被害者にとっての職場環境はとても辛いものになってしまい、最悪の場合、優秀な社員を退職させてしまうケースもあります。
しかし、たとえその被害者がいなくなったとしてもモラハラ社員は変わることはありません。次のターゲットを見つけて、モラハラ行為に及んでしまうのです。
この記事では、モラハラ社員の特長や、モラハラ社員になってしまう原因、モラハラ社員の対応方法について紹介します。
Contents
モラハラとパワハラの違いは?
モラルハラスメントの略語で使われているのが、『モラルハラスメント』です。
パワハラ(パワーハラスメント)は、職場でのハラスメントの一つです。
自分よりの上の立場にある上司が、職務上の地位や人間関係での優位性を利用して、相手に精神的・肉体的に苦痛を与えることを指します。
一方で、モラハラ(モラルハラスメント)は、職場内の立場は関係ありません。
同僚同士であったり、部下が上司に対して言動や態度で苦痛を与えることを指します。したがって、職場内の誰にでも起こる可能性があります。
暴力や暴言など目に見えて分かるパワハラと違って、モラハラは周りの人が気付きにくい・気づかれにくいという特徴があります。
モラハラ社員の特徴
上司や先輩、同僚からの理不尽な言葉、酷い態度をとられていると感じる場合、モラハラの被害者になっている可能性があります。
ここでは、モラハラ社員の特長を紹介します。
モラハラ社員の特長・行動例
モラハラ社員の特長
- 挨拶や仕事上のやりとりでも無視をする
- 仲間外れにする、誘わない
- 人格を否定するような発言をする
- 悪口、陰口、いやみ、侮辱する
- 低レベルな仕事しか回さない
- 仕事を奪う、押し付ける、情報を与えない
- 私生活に深く干渉する、暴く
明らかに人にされて嫌なことを、相手に対して行ってしまう厄介なモラハラ社員。
一体なぜ、職場にモラハラ行為をする社員が生まれてしまうのでしょうか?
なぜモラハラ行為をするのか?

実は、モラハラをしている本人は、モラハラを自覚していないケースが多いため、会社としても非常に厄介です。
また、加害者がモラハラに至ってしまう原因には、加害者に潜む心理が深く関連しているようです。
例えば、幼少期に親が自分に無関心であったり、逆に過干渉で勉強や友人関係などに対して強く意見されるなど、自分がモラハラを受けた経験があると、加害者になりやすい傾向が見られます。
モラハラ社員は“病気”の可能性も…?
モラハラ社員は、“ある病気”が原因で、高圧的な態度に出てしまう場合があるとも言われています。
それは、『自己愛性人格障害』です。
自己愛性パーソナリティ障害は、過剰な自信や誇大な願望、他人に対する尊大な態度や非共感性を特徴とするタイプです。
自分のことを特別だと考えていて、自分の利益のためなら、他人を利用し犠牲にすることにも、まったく心痛みません。 このタイプの人にとって、「世界は自分のために存在している」からです。
出典:岡田クリニック
自己愛性人格障害の方は、根本的に、以下の特徴があります。
- 他人を信じることが出来ない
- 自己否定や劣等感がつよい
- 白か黒か両極端の考えしかできない
仕事での高圧的な態度からは考えられないかもしれませんが、自分に対して劣等感やコンプレックスを強く感じていたり、幼少期の環境やトラウマが原因で「自己愛性人格障害」を発症し、モラハラ社員になってしまう場合があります。
これをおさえつけるために、自分は優れており、身近な立場の弱いものをいじめるなど、優越感を得るために高圧的な態度を取らざるを得ません。
出典:節約社長
モラハラ社員の対応方法
1.周りが行動して気付かせる
モラハラ社員の多くは自分の行いに気づいていないことが多いため、本人に自分のしていることの異常さに気付かせることが重要です。
ですが、モラハラ社員に反省や態度の改善を促したも、効果がないことも多いようです。
2.物的証拠を残す
改善がまったく見られず、酷いモラハラの被害が続いている場合は、第三者に証明できる物的証拠を残しましょう。
モラハラの証拠になるもの
- 暴言、侮辱、人格否定の発言などの録音
- モラハラが分かる写真・動画
- メールやLINEなどの文面を印刷したもの
写真や動画、メールの文面、録音は残しておくだけでなく、それが「誰から」「いつ」「どこで」「どのように」行われたモラハラなのかが分かるように、詳細に記録しておくことも大切です。
おわりに
モラハラ社員には、モラハラが犯罪であることを認識させることが大切です。
個人ひとりがモラハラ社員に立ち向かうことはかなり難しいので、企業が全体で動き、モラハラの注意喚起をして周知させる必要があります。
モラハラ行為が発覚した場合の、企業としての対応を明らかにしておくことで、モラハラ行為の抑制にもなりますし、万が一モラハラが発覚した場合でも、措置をとりやすくなるはずです。